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店舗型の風俗店より派遣型の風俗店のほうが増えている理由

   

店舗型の風俗店より派遣型の風俗店のほうが増えている理由

風俗店には、店舗型と派遣型の2種類があります。店舗型の代表格がソープで、派遣型の代表格がデリヘルです。これは風俗好きなら誰でも知っていることですよね。ところで、「最近、店舗型が減って派遣型ばかりになっているような?」と感じたことはないでしょうか。それは勘違いではありません。ここでは、風俗業界の変化について見ていきましょう。

店舗型風俗の減少理由1:警察による摘発の増加

店舗型風俗の減少理由1:警察による摘発の増加

現在、日本では店舗型の風俗が減少傾向にある一方、無店舗型風俗は増加しています。まずは店舗型風俗が減少している理由について知っておきましょう。

第1の理由は摘発の増加です。根本的な問題として、警察や行政は風俗店を快く思っていません。風俗に限らず、夜のお店というのはあまり素行のよくない人も出入りします。当然、周辺の治安は住宅街などに比べて悪くなるでしょう。教育によくないという面もあり、できれば風俗店を排除したいのが警察や行政の本音なのです。

そのため、風俗店側に何か落ち度があると、警察は積極的に取り締まりを開始します。店内で本番をしているお店を摘発するのはもちろん、「耐震基準を満たしていなかった」「非常口がないor使える状態になっていなかった」「届出の書類にほんの少しだけ事実と違う点があった」などといった理由でお店を潰しにかかるわけです。

そして、お店があまりに重大な問題を起こした場合は、社会問題にまで発展することがあります。比較的最近の事例で有名なのは、2001年に発生した歌舞伎町ビル火災でしょう。この火災では実に44名もの人が亡くなりましたが、被害が拡大した一因は避難経路の不備でした。物が置かれるなどして逃げ道が塞がっていたのです。

この事件は大変問題視され、同じことを繰り返さないために歌舞伎町浄化作戦が行われました。建物や管理体制に問題があるお店、さらには本番などの違法行為をしていたお店が根こそぎ摘発されたのです。結果として、歌舞伎町の店舗型風俗は壊滅に近い状態に追い込まれました。

店舗型風俗の減少理由2:新規出店がほぼ不可能

店舗型風俗が減少している第2の理由は、新規出店が難しいからです。風営法では、学校や図書館、福祉施設などから200mの範囲内に風俗店を作ってはいけないと定めています。また、都道府県の条例で定めた施設にもこのルールは適用されます。つまり、いろいろな施設が密集している地域では、実質的に店舗型風俗を出店できないのです。

また、風営法はたびたび強化されており、そのたびに多くの風俗店が打撃を受けています。近年では2005年と2015年に大幅な改正が行われていますが、店舗型風俗にとって影響が大きかったのは2005年の改正です。この改正ではホテヘルの受付所が風俗店扱いになり、「受付所だけだからセーフ」という言い訳は通用しなくなりました。

現在、東京で店舗型風俗を出店できるのは吉原だけです。吉原だけ多くのソープが生き残っているのは、このような事情があるわけですね。新宿や池袋など他の街にあるソープは、法規制が強化される前からの生き残りにすぎません。以前と同じ形で営業を続けることを条件に、存在を許されているのです。

そして、生き残ったお店もいつまで続くかわかりません。建物を建て替えれば新規出店と同様に扱われてしまうため、お店が老朽化しても最低限のリフォームくらいしかできないのです。ハコが維持できなくなって廃業に追い込まれるお店も出てくるでしょう。

新規出店する場合も、元からあるお店の建物と経営権を買い取って開業するのが基本です。つまり、新規出店といいつつも、お店の数自体が増えているわけではありません。店舗型風俗がどこまで続くかは、既得権益をどれだけ維持できるかにかかっています。

無店舗型風俗は規制がゆるく、店舗型風俗に代わって台頭した

店舗型風俗が減少している理由は、そのまま無店舗型風俗が増加している理由になります。無店舗型風俗は、店舗型と違って周囲の治安に影響を与えません。そのため、警察に目をつけられる可能性は低く、学校や福祉施設などの存在を気にする必要もなくなります。出店が圧倒的に簡単で、しかも安全に維持できるわけです。

また、無店舗型風俗は営業時間の制限がないことも忘れてはいけません。店舗型風俗は、1984年の風営法改正で24時までしか営業ができなくなりました。これでは夜中に遊びに行くことができませんよね。無店舗型風俗なら時間を一切気にすることなく遊べます。より多くのお客を集めたければ、無店舗型にした方がいいのです。

ホテヘルの受付所が風俗店扱いになるというトラブルはあったものの、無店舗型風俗の優位性は揺らいでいません。最初は店舗型風俗の代わりとして首都圏を中心に増加していましたが、あまりにも出店がしやすいせいか、地方でも無店舗型が主流になっています。繁華街は寂れているのにデリヘルは多い地域もあるくらいです。

店舗型風俗の減少理由3:不景気によるコスト削減

店舗型風俗が減少している第3の理由は、不景気によってコストを削減せざるをえなくなったからです。最近は若干回復しつつありますが、日本は長らく不景気の真っ只中にいます。風俗で遊ぶ人も減ってしまい、経営が危うくなる風俗店も増えてきました。そのため、建物を持つ必要がなくコストの安い無店舗型風俗に切り替えるお店が出てきたのです。

無店舗型風俗の場合、用意する必要があるのは事務所と女の子の待機部屋くらいです。車待機にすれば、女の子の待機部屋すら必要ありません。これは、建物を丸ごと維持する必要のある店舗型風俗に比べて圧倒的に有利な点です。取り締まりが強化されなくても、店舗型から無店舗型への切り替えは置きていたでしょう。

無店舗型風俗なら、こっそり本番をしてもまず見つからない

無店舗型風俗が増えている理由の中には、あまり大きな声で言えないものもあります。想像はつくと思いますが、答えは本番行為です。日本では売春=本番行為が法律で禁止されていますから、店舗型風俗でも本番をすることはできません。ソープはこじつけに近い法解釈による例外中の例外です。

店舗型風俗にもこっそり本番をしているお店はありますが、これは摘発のリスクと隣り合わせです。警察が嗅ぎつけて捜査に乗り出せば、簡単に御用になってしまうでしょう。デリヘルなら、プレイはお客の自宅かホテルで行いますから、警察が介入できる余地はほとんどありません。

風俗で遊ぶお客の多くは、可能であれば本番をしたいと考えています。一方、お店もできるだけ多くのお客を獲得する方法を考えなければなりません。「いっそのこと、デリヘルに鞍替えして本番を基本サービスに入れてやろう」という発想にたどり着くのは当然のことでしょうね。

店舗型風俗の減少は今後も続く。ただし流れが変わる可能性はある

日本の風俗店は、今後どうなっていくのでしょうか。1つはっきりしているのは、今の傾向はこれからも続くだろうということです。店舗型風俗は徐々になくなっていき、無店舗型風俗はどんどん増えていくでしょう。最終的には、ソープを含めた店舗型風俗が完全に消滅してしまうことも考えられます。

ただし、これはあくまでも今の風潮が続けばの話です。ドイツをはじめ、売春を合法化した上でしっかりと管理をしている国は先進国にもたくさんあります。この方が、マフィアなどの反社会的勢力の資金源にならず、セックスワーカーの権利も守られるからです。

現在の日本は、建前上売春を禁止していながら、法律の超解釈によってソープを存在させているという異常な状況になっています。このような状況を変えなければならないという意見が大きくなれば、風営法の大改正をはじめとする変化が起きるかもしれません。店舗型風俗が復権する可能性はゼロではないのです。

まとめ:風俗はどんな時代でも形を変えて生き残る

店舗型風俗の減少と無店舗型風俗の増加は、必然的に発生しているといえます。東京オリンピックを控えて、東京の色街の浄化がさらに進む可能性も考えられますから、店舗型風俗にとっては冬の時代が続くことになります。とはいえ、どんな時代でも風俗がなくなることはまずありえません。時代に合わせて形を変え、生き残っていくことでしょう。

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